工場の業務用エアコン取替工事｜天井埋込型・壁掛型の入替・更新

工場の事務所、会議室、休憩室、検査室、現場詰所など、業務用エアコンが活躍する場面は数多くあります。

10年以上使った機器の場合、ある夏に突然冷えなくなるといったこともあるかもしれません。その瞬間に焦っても、メーカーの在庫状況や工事業者のスケジュールによっては、復旧までに時間がかかってしまうこともあります。

取替が単なる機器の入れ替え以上の意味を持つ理由

• 旧冷媒（R-22）機の入手が年々難しくなっている
• フロン排出抑制法に基づく管理者の義務がある
• 電気代上昇のなかで省エネ性能の重要性が高まっている

こうした事情が重なり、業務用エアコンの取替は計画的に進める必要があります。

工場の用途・空間に応じて、業務用エアコンには複数のタイプがあります。それぞれ設置条件やコスト感が異なるため、部屋の広さ・天井高・用途に合わせて選ぶことが大切です。

天井カセット形（天井埋込型）

工場の事務所、会議室、休憩室、検査室などでもっとも広く使われているタイプです。天井に埋め込む形で設置するため、床や壁のスペースを占有せず、見た目もすっきりします。

吹出方向によっていくつかのバリエーションがあります。

• 4方向吹出：気流を四方に分散できるため、広めの部屋や什器が多い事務所に向いています
• 2方向吹出：細長い部屋や、天井の一部が下がっている空間でも設置しやすいタイプです
• 1方向吹出：窓際や壁際など、局所的に空調したい場所に用いられます
• 天井埋込ダクト形：吹出口を天井の任意の位置に配置できる自由度が特徴で、意匠性を重視する空間や、複数の部屋にまたがる空調にも対応しやすいタイプです

壁掛形

家庭用エアコンに近い外観で、機械室や小規模な現場事務所、後付けで空調を追加したい場所などによく使われます。

天井工事が不要な分、設置工事がシンプルで、他のタイプと比べてコストを抑えやすいのも特徴です。

天吊形

天井から本体を吊り下げて設置するタイプで、天井裏にスペースがない場合や、天井に穴を開けたくない場合に選ばれることが多いです。

倉庫や工場内の局所空調、店舗のバックヤードなどで使われています。

床置形

本体を床に設置するタイプなので、天井や壁面に十分な余裕がない場合や、足元から温めたい用途に向いています。

スポットエアコン

必要な場所を集中的に冷やすことができるタイプです。

ライン上の特定の作業エリアだけを冷やしたい場合や、作業者のいる場所をピンポイントで冷やす目的で導入されるケースが多く見られます。

業務用エアコンの寿命は、使用環境やメンテナンス状況によって変わりますが、一般的には10〜15年程度が目安となります。次のような兆候や事情が重なった場合は、取替を検討する時期といえるでしょう。

• 冷房・暖房の効きが悪くなった
• 電気代が以前より増えている
• 異音・異臭・水漏れがある
• 修理の頻度が増えてきた
• 部品の供給が終了している
• 旧冷媒（R-22）を使用している
• 設置から15年以上が経過している

冷房・暖房の効きが悪くなった

冷房・暖房の効きが悪くなったと感じる場合は、次のような背景があると考えられます。

• コンプレッサーや熱交換器の能力低下
• 冷媒漏えい
• 制御系統の劣化

特にエアコンの心臓部にあたる圧縮機は、使用開始から8年程度を目安に故障のリスクが高まる傾向にあるため注意が必要です。

電気代が以前より増えている

電気代の高騰が気になる場合は、エアコン取替を検討すべきタイミングといえます。最新のインバーター機は、10〜15年前の機種と比べて消費電力を大きく削減できる効果が期待できます。

実際の削減幅は建物の断熱性能や使用状況によって差があるため、正確な効果を知りたい場合は現地調査のうえシミュレーションすることをおすすめします。

異音・異臭・水漏れがある

異音や異臭、水漏れが発生している状態は、次のような原因となることが多いです。

• 内部ファンモーターのベアリング劣化
• ドレンパンの詰まり
• 断熱材の劣化

このような症状も取替が必要になる可能性があります。

修理の頻度が増えてきた

基板交換、ファンモーター交換、コンプレッサーの不具合など、一つを直しても別の部位が次々と故障するようであれば、更新を検討すべき時期に差し掛かっている可能性があります。

部品の供給が終了している

家電製品には「補修用性能部品の保有期間」という考え方があります。これは、メーカーが製造終了後にその機種の修理部品を保有・供給する期間のことで、業務用エアコンの場合は各メーカーとも製造終了後おおむね9〜10年と設定しているところが多いです。

この期間を過ぎると、修理をしようとしても部品自体が入手できず、対応できないケースが出てきます。なお、この保有期間は「設置してから」ではなく「その機種の製造が打ち切られてから」の年数である点にも注意が必要です。

旧冷媒（R-22）を使用している

R-22（HCFC）冷媒は、日本国内での生産が2019年末をもって実質的に終了しています。これにより、今後R-22機器の冷媒漏れが見つかった場合、修理に必要な冷媒の入手が難しくなったり、再生冷媒に頼らざるを得なくなったりする可能性があります。

おおむね設置から10年以上経過した機器はR-22を使用している可能性が高いため、室外機の銘板シールなどで冷媒の種類を確認しておくと安心です。

設置から15年以上が経過している

個別の不具合がまだ出ていなくても、機器全体の経年劣化が進み、最新機種との省エネ効果の差が大きくなってくる時期です。設置から15年以上経っている場合は、取替を検討してみるのもいいでしょう。

業務用エアコンは、フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律（通称：フロン排出抑制法）の対象機器（第一種特定製品）にあたります。

この法律は、フロン類の製造から使用、廃棄までのライフサイクル全体を管理することを目的としており、対象機器を所有する管理者には、主に次のような義務が課されています。

管理者に課される主な義務

• 3か月に1回以上の簡易点検の実施（フロン類を回収済みの機器は対象外）
• 一定規模以上の機器については、資格を持つ専門家等による定期点検の実施
• 点検・修理・冷媒の充塡や回収の履歴を記録簿に記録し、機器の廃棄後3年間保存すること
• 機器を廃棄する際は、第一種フロン類充塡回収業者に回収を依頼し、回収依頼書を交付すること（委託する場合は委託確認書も必要）
• 一定量以上のフロン類の漏えいがあった場合、国への報告

これらの義務に違反した場合、行政指導や勧告にとどまらず、内容によっては罰金などの罰則が科される可能性もあります。特に、機器の廃棄時にフロン類の回収依頼をせずに処分してしまうケースは重大な違反とみなされやすいため注意が必要です。

取替工事を第一種フロン類充塡回収業者の登録を持つ業者に依頼すれば、冷媒回収から証明書の発行まで一貫して対応してもらえるため、管理者側の書類対応の負担も軽減されます。

見積書の項目だけを見ても分かりにくい部分が多いため、代表的な工事項目とその背景を解説します。

• 既存配管の流用可否
• 電源工事
• ドレン配管・勾配確保
• 天井補強
• アスベスト対応
• 高所・特殊位置への搬入出

既存配管の流用可否

新冷媒（R-32、R-410Aなど）と旧冷媒（R-22）とでは、圧縮機に使われる冷凍機油の化学的性質が異なります。

この部分に関する対応はメーカーによって違い、R-22機からR-410A・R-32機へ更新する際は新規の冷媒配管を使用することを基本としている場合や、正しくポンプダウンができている、フレア部を新冷媒対応に再加工するなどの一定の条件を満たせば、既存配管を再利用できるとしている場合もあります。

つまり、既存配管を流用できるかどうかは「必ず可否どちらか」と一律に決まっているわけではなく、メーカー・機種・配管の状態によって基準が異なるのが実情です。

配管内に残った旧油や汚れが基準を超えている場合は、配管洗浄を行うか、配管そのものを新設する必要があります。また、壁の中などに配管が隠れていて交換が難しい場合は、洗浄での対応となるケースが多くなります。

電源工事

業務用エアコンの多くは三相200V電源を使用します。既存の電源容量が不足している場合には、次のような電気工事が必要になることがあります。

• ブレーカーの増設
• 専用配線の新設
• 分電盤の改修

なお、こうした電源工事には電気工事士の資格が必要です。

ドレン配管・勾配確保

エアコンの運転で発生する結露水を排出するドレン配管は、適切な勾配が確保されていないと逆流や水漏れの原因になります。

既存配管の状態を確認し、必要に応じて更新することも重要な工程のひとつです。

天井補強

天井カセット形は機種によって重量があり、既存の天井下地では支えきれない場合があります。事前に天井の構造を確認し、必要であれば補強工事を行います。

アスベスト対応

大気汚染防止法および石綿障害予防規則の改正により、建築物の解体・改修工事に関するアスベスト（石綿）規制は近年段階的に強化されています。

規制強化の主な経緯

• 2021年4月：工事の規模にかかわらず、着工前に石綿含有建材の有無を調査する「事前調査」が原則としてすべての解体・改修工事で義務化
• 2022年4月：解体部分の床面積が80平方メートル以上の解体工事や、請負代金の合計額が100万円以上の改修工事について、調査結果を労働基準監督署・都道府県等へ報告することが義務化
• 2023年10月：事前調査を特定建築物石綿含有建材調査者などの有資格者が行うことが義務化

業務用エアコンの取替工事であっても、天井や壁に穴をあける、既存の建材を削るといった作業が発生する場合は、この事前調査の対象になり得ます。

築年数の古い建物では天井材や配管の保温材にアスベストが含まれている可能性もあるため、施工前の調査体制が整っている業者に依頼することが安全につながります。

高所・特殊位置への搬入出

現場条件によって、次のような付帯工事が発生することがあります。

• 屋上に設置された室外機の搬入出でクレーンが必要になるケース
• 足場の設置が必要なケース
• 夜間の搬入が必要なケース